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911事件(全米同時多発テロ事件) | |||||||||||||||
■ 目次 | |||||||||||||||
■「911事件」の概要 ・もう少し詳しい「911事件」の概要 ・「911事件」の真相 ・「911事件」の目的 ・アフガン、イラクへの侵攻理由 ・アメリカ政府はビンラディンを刑事告発していなかった ■WTC(World Trade Center)に関する疑問 ■ペンタゴン(国防総省)に関する疑問 ■シャンクスビル(墜落したUA93便)に関する疑問 ■「911事件」全般に関する疑問 ■世界の人々の声 |
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■ 911事件の概要 | |||||||||||||||
「911事件」とは、2001年9月11日にアメリカ合衆国で発生した「全米同時多発テロ事件」と呼ばれる一連の事件。 アメリカ政府の公式発表などによる「911事件」の概要は次のとおり。 21世紀初年の2001年9月11日(火)午前8時頃から、アメリカ合衆国において4機の旅客機が次々とハイジャックされ、次のとおりの大惨事を引き起こし、多数の犠牲が出た。 (次表の着色(赤、黄、緑、青)は、下飛行経路図の着色と合わせている) なお、日本とアメリカ東海岸との時差は14時間。 アメリカ東海岸午前9時+14時間=日本時間23時。 ![]()
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■ 「911事件」の真相 | |||||||||||||||
「911事件」の真相について、結論から言うと、この事件は「アメリカ政府に巣くったディプステートの自作自演のテロ騒ぎ」で、国際テロ組織「アルカイダ」の仕業ではない。 主な実行犯はイスラエルの諜報機関「モサド」で、それに「CIA」や「FBI」、そしてマスコミが協力している。 2001年当時、「アメリカ政府」「モサド」「CIA」「FBI」「マスコミ」の背後にいたのは「ロスチャイルド」。 4機の航空機は全て墜落やタワーに激突などしていない。 WTCツインタワーに激突した2機はどちらもCG。 ペンタゴンに激突したのは、航空機ではなくトマホークの様なミサイル型飛翔体。 シャンクスビルにも何も墜落していない。 「大きな穴を掘って、金属片を投げ込んだようだ」と証言した人もいる。 4機とも当日、出発空港を離陸していない可能性が高く、離陸した航空機があっても、その乗客や搭乗員は、オハイオ州「クリーブランド・ホプキンス国際空港」で全員降ろされたようだ。 |
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■ 「911事件」の目的 | |||||||||||||||
・「911」と「311」は同時期に計画された、「人類の波動を落とすための事件」。 人間に悲しみや苦しみ、恐怖を与えるために計画された。 ・愛国者法制定など規制の強化 「愛国者法」は、2002年10月に制定された、米国の包括的テロ対策法の通称。 正式名称は「2001年のテロリズムの阻止と回避のために必要かつ適切な手段を提供することによりアメリカ合衆国を統合し強化するための法律」 「愛国者法」の他、捜査機関の権限拡大、国際マネーロンダリングの防止、出入国管理の強化等が行われた。 人々をコントロールするには、恐怖を与えて規制を強化することが近道。 以下は副次的目的と思われる。 ・アフガンの支配 次項を参照されたい。 ・ツインタワーはお荷物だった ツインタワーには膨大なアスベストが使用されていて、これを撤去するためには莫大な費用が必要だった。 また、撤去工事のためにはテナントの移転が必要。莫大な補償が必要。 ・保険金の奪取 タワー崩壊で巨額の金が動いた・・・テロの僅か6週間前、ツインタワーの賃貸権が長年管理してきた港湾公社から、不動産業界の大物ラリー・シルバースタイン氏へと委譲されていた。 その際彼は、タワーに35億ドルという巨額のテロ保険を掛けたため、9.11事件の後、保険金など総額80億5千万ドル(約8千億円)もの大金を手にした。 ・地下金庫内の金塊を奪取 WTC4号館の地下には大金庫が有ったが、その内約900億円の金塊・銀塊をどさくさに紛れて奪取したようだ。 ・株のインサイダー取引 アメリカン・エアライン(AA)、ユナイテッド・エアライン(UA)、ボーイング社に係るプットオプション(株の値下がりに賭ける取引)が異常に増加していた。 この売買による利益は2億4000万ドル~4億8000万ドルと見られている。 ・証券取引委員会証拠書類の処分 9/11当日夕方、WTC7号館(WTC1から100m以上離れている、WTC2から200m以上離れている、通称ソロモン・ブラザーズビル)が、制御解体(controlled demolition)の方法で崩壊した。 7号館の11,12,13階には「証券取引委員会」が占有していて、エンロン事件を初めとする証券取引上の不正調査に関する資料が多数保管されていたが、それらが失われた。 |
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■ アフガン、イラクへの侵攻理由 | |||||||||||||||
![]() ●「アフガンへの侵攻」の理由 次の2つが大きいと聞いている。 ・石油パイプラインの建設 当時のアフガンでは石油パイプライン(カスピ海~インド洋)が敷設中で、そのスムーズな建設を実現するため。 アフガンで長く大統領を務めていた「ハーミド・カルザイ」(右画像)は石油会社「ユノカル社」の元役員。 ![]() 麻薬の原料となるケシの栽培を勧めてCIA等の収入源とすること。 【左画像はケシの果実。傷をつけてアルカロイド樹脂を採取する。そこから合成される化合物としては、モルヒネ、ヘロイン等がある】 911前のタリバン時代、ケシの栽培は厳しく制限されていた。 911後、世界に流通するヘロインの90%をアフガンが生産するまでになっている。 カルザイ大統領の弟「アフメド・ワリ・カルザイ」は、現地の麻薬王だった。 ●「イラクへ侵攻」の理由 ・大量破壊兵器の査察に非協力的 一般に言われている理由は次。 米国は、イラクが大量破壊兵器を隠し持っているとして、国連の査察をイラクに要求した。 ところがイラクのサダム・フセイン政権が「国連の求めた大量破壊兵器(WMD:Weapons of mass destruction)に関する査察に非協力的だったこと」を理由として、米英軍は2003年3月20日、バグダッドの空爆を行い、イラク戦争が開始された。 しかし、最終的に大量破壊兵器は発見されなかったことは、ご存じのとおり。 ![]() ・ハリバートン、ベクテル等が大儲け 破壊されたイラクのインフラ復興などのため、米政府と癒着したハリバートンやベクテル等がボロ儲けした。 特にチェイニー(右画像、当時米国副大統領)のハリバートンは、兵士への給食をはじめクリーニング、住宅など陸軍への兵站(ヘイタン)支援事業と、米軍がイラク侵攻に先立って想定した、油田の消火活動や石油採掘関係の事業でぼろ儲けしたことが知られている。 |
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■ アメリカ政府はビンラディンを刑事告発していなかった | |||||||||||||||
![]() オサマ・ビン・ラディンは、米軍特殊部隊により2011年5月2日、パキスタンにおいて殺害された(ことになっている)ので、既に下記の方法で確認することが出来ないが、2011年くらいまでは、次のような方法で刑事告発していなかったことが確認できた。 (以下、当時のその方法) 刑事告発を行うためには、当然確たる証拠が必要であることは言うまでもない。 「FBIはビンラディンが911を実行した確たる証拠を有していない」ことは、次のようにすれば簡単に分かる。 1 FBIのホームページを表示する。 http://www.fbi.gov/ 2 ページ右下「Wanted by the FBI」コーナーの 「Most Wanted Terrorists」をクリックする。次のページが表示される。 http://www.fbi.gov/wanted/terrorists/fugitives.htm 3 Usama Bin Laden をクリックする。 次のページ(右)が表示される。 http://www.fbi.gov/wanted/terrorists/terbinladen.htm 4 CAUTIONに次のように書いてある。 「オサマ・ビンラディンは、1998年8月7日に起きたタンザニアのダルエスサラームと、ケニアのナイロビでの米国大使館爆破に関連して指名手配されている。 これらの攻撃によって200名を超える人が死亡した。 加えて、ビンラディンはその他のテロ攻撃でも容疑者となっている。」 わずかに、これだけだ。 「アメリカ同時多発テロ」、「9/11テロ事件」の首謀者等とは一切書かれていない。 この911への言及が無いことに疑問を持った「マックレイカーレポート」編集者のエド・ハースの質問に対し、FBIのレックス・トゥーム主席調査報道官は2006年6月5日に「最重要指名手配のビンラディンのページに911事件の容疑が掲載されていないのは、FBIが確固たる証拠を有していないからである」と語っている。 つまり、「FBIはいまだに公式には彼をこの事件の犯人とは断定していない」と言うこと。 よって、アメリカ政府は現在でも911に関してアルカイダとビンラディンを刑事告発していない。 「ビンラディンを首謀者とするアルカイダのメンバー達がこの事件を実行した」という政府発表と、それに迎合したマスコミの報道だけで世論を操作し、2つの戦争に及んだアメリカ政府とは一体何者なのか? ・・・・・・・・ なお、事件直前の2001年7月にドバイのアメリカン病院に入院中のビンラディンを、現地のCIA職員が見舞ったとフランスの「フィガロ紙」が報道している。 また、911事件直後にアメリカ政府は、ビンラディンの親族20人以上を事情聴取もせずサウジアラビアに帰国させている。 アメリカ政府は彼らの出国に際し、彼らを警護し、移動の交通手段を提供し、ジェット機で出国するのを許しているのだ。 |
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